2015年08月09日

テクノロジー失業 No1

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http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/44431

ロボットが人間の職を奪う時代がついに到来 米国で壮年男子の失業率は11.5%、テクノ失業が原因
テクノロジー失業(以下テクノ失業)が広がっている。この言葉は2年ほど前から広く使われはじめ、コンピューターやインターネットの発達によって人間が仕事を奪われることを意味する。言葉は新しくても、雇用市場ではすでに何年も前から情報技術の進歩によって事実上の解雇が発生してきた。これまで3人でこなした仕事をIT技術の導入によって、2人でできるようになり、1人が解雇されればテクノ失業になる。この潮流が今後はさらに加速してくる。

特に米国でその流れが顕著だ。8月4日に米国で出版される『Humans Are
Underrated(ロボットに負けた人間:拙訳)』の著書ジェフリー・コルビン氏は、人間が作り出したコンピューターやロボットによって、今後は加速度的に仕事を奪われていくと予測する。 同書は出版前から米国で話題を集め、21世紀の人間と機械との住み分けを示す内容になっている。コンピューターが社会に根を下ろし始めて久しいが、今後はロボットが人間社会に深く関与してくるというのだ。

発売開始1分で完売した「ペッパー」
それはまぎれもなくロボットに職を奪われることでもある。第1次テクノ失業の要因がコンピューターならば、第2次テクノ失業はロボットと言えるかもしれない。今月に入って日本でも、ロボットの話題が続いた。ソフトバンクが売り出した感情認識ロボット「ペッパー」は、初回生産1000台だったが、発売開始から1分もたたないうちに完売となった。長崎県佐世保市にあるハウステンボスにオープンした「変なホテル」では、ロボットが接客する奇抜さが話題になっている。

東京都千代田区にある日本外国特派員協会に所属する外国人記者たちは、新しいロボットを「日本らしさ」と捉えて本国に記事を送った。友人のドイツ経済紙の記者は、「すでに3本も書いた。モダンな日本を象徴するニュース」と好意的に伝えている。 英インディペンデント紙は、「ロボットが社会で本当に役立つ存在になれるのか、それとも単なる物珍しさの域で終わってしまうのかの大きな分岐点」と冷静な見方を示した。

進歩し続けるロボットの可能性に思いを馳せると、人間はもっと真剣に危機感を抱くべきなのかもしれない。20年後、人間は確実に「ロボットからの上から目線」を感じることになるだろう。 前出のコルビン氏は米国ではすでにテクノ失業が起因して解雇が増えていると書いている。今年5月の米失業率は5.5%(米労働省)だが、コルビン氏によると25歳から54歳の男性の実際の失業率は11.5%になるという。その要因がテクノ失業で、この数字は今後も増え続けていくようだ。

冷静に考えれば、機械ができる仕事で、しかも人間よりも正確に、さらに迅速に職務をこなせれば機械に任せる方が得策ではある。例えばテラーと言われる銀行の窓口業務は今やネットバンキングに移行しつつある。すでに数字に現れている。マッキンゼー・グローバル・インスティテュートの調査によれば、2001年から2009年までで、全米のテラー数は約70万人も減少した。

 

 

posted by タマラオ at 06:57 | Comment(0) | TrackBack(0) | 日記